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論文

Effective diffusivity of neptunium and plutonium in granite from Inada, Ibaraki, Japan under anaerobic conditions

山口 徹治; 中山 真一; 岡本 久人

Radiochimica Acta, 90(12), p.863 - 868, 2003/01

 被引用回数:4 パーセンタイル:29.2(Chemistry, Inorganic & Nuclear)

地層処分場から漏えいした超ウラン元素が亀裂性の母岩材内を地下水によって移行するとき、岩石マトリクス内への拡散とそれに伴う鉱物表面への吸着により、その移行が著しく遅延されると期待される。この効果を安全評価に取り入れるためには、健全な岩石内における超ウラン元素の拡散のしくみを明らかにしなければならない。そこで、稲田花崗岩内におけるNpとPuの拡散を透過法で調べた。深地下を想定して、低酸素濃度かつ炭酸イオンが共存する条件、すなわちNpとPuが炭酸錯体として溶存する条件で実験を行った。Npの有効拡散係数として(4.4$$pm$$1.1)$$times$$10$$^{-13}$$m$$^{2}$$s$$^{-1}$$、Puについて(2.0$$pm$$0.6)$$times$$10$$^{-13}$$m$$^{2}$$s$$^{-1}$$が得られた。これらの元素は岩石内において、細孔拡散モデルに調和的な拡散挙動をとることが明らかになった。

論文

Study on contribution of surface diffusion on mass transfer of actinides and fision products in granite

山口 徹治

京都大学大学院工学研究科博士学位論文, 136 Pages, 2001/01

地層処分場から漏えいした長寿命核種が亀裂性の岩盤内を地下水によって移行するとき、岩石マトリクス内への拡散とそれに伴う鉱物表面への吸着により、その移行が著しく遅延されると期待される。岩盤中の亀裂頻度が高い我が国においては、健全な岩石内へのイオンの拡散のしくみを解明し、これを安全評価に取り入れることが緊要である。そこで、日本の代表的な花崗岩について拡散経路となる間隙構造を解明するとともに、透過拡散実験によって陽イオン,陰イオン,アクチニド元素の炭酸錯体などについて拡散挙動を調べた。その結果、健全な岩石内をイオンが拡散することができ、その拡散には表面拡散が寄与することを証明することにより、天然の岩盤が放射性核種の移行を遅延させる効果を定量的に評価することを可能にした。

報告書

一般環境におけるラドン・トロンに関する調査$$sim$$環境中トロン濃度に関する研究(II)$$sim$$

not registered

PNC TJ1647 97-001, 131 Pages, 1997/02

PNC-TJ1647-97-001.pdf:2.29MB

この報告では、自然大気中に存在するラドン娘核種の粒径分布、およびエアロゾルに付着していない非付着原子(フリー成分)の測定法について調査した結果を述べた。また、環境中のトロン濃度について、主に放射線防護にかかわる文献をサーベィして、リストとした。さらに、大気中のラドン娘核種の粒径分布について、動燃事業団・人形峠事業所構内において予備的測定を実施し、測定法ならびにデータについて検討した。

報告書

放射能強度絶対測定法に基づくガスモニタ校正技術に関する研究(1)

森 千鶴夫*; 呉 幼陽*; 柳田 勝男*; 宮原 洋*; 揚村 寿英*

PNC TJ1603 96-002, 32 Pages, 1996/03

PNC-TJ1603-96-002.pdf:0.98MB

表記の研究は、原子力関連施設などで用いられている放射性ガスモニタ(以下「ガスモニタ」という。)の校正を容易にかつ高精度で行えるような方法・装置を開発し、測定精度などを検討・評価して、実用化を図ることを目的としている。ガスモニタの校正には、放射能強度を絶対測定する基準系と、ガスモニタを校正する校正系の二つのガスループを、サンプリング容器で介して結合した装置を用いる。校正系内の試料ガスの一部をサンプリング容器で基準系に分取し、基準系において長軸比例計数管内拡散法(DLPC法)を用いて測定した放射能強度を基準にしてガスモニタの校正を行う。本年度は、DLPC法によって得られる放射能強度の測定精度を上げるために要求される校正装置、周辺機器を作製した。サンプリング容器の体積測定、DLPC法における最適計数時間の測定、壁効果と低エネルギー損失の放射能強度への補正量の割合など、この装置を用いたガスモニタの校正に必要となる諸因子を評価した。また、定量性と簡便性を備えた試料ガスのシステムへの注入方法も検討した。来年度は、これらの結果をふまえて標準電離箱の校正を行い、今日検討している方法が有効であることを確認して、実用化に向けたガスモニタ校正装置の設計を行う。

報告書

多孔質隔膜法による気体の分離

成瀬 雄二; 吉田 浩

JAERI-M 7858, 75 Pages, 1978/09

JAERI-M-7858.pdf:1.77MB

多孔質隔膜法による気体の分離プラントを設計、運転するためには、種々の操作条件におけるカスケードの定常特性および非定常特性を十分に把握しなけれはならない。本報告書は、多孔質隔膜法に関する既往の研究を概観し、各理論における考え方、前提条件などを整理するとともに、実際の分離操作において想定される種々の分離特性の評価方法を検討したものである。すなわち、実際の隔膜、拡散筒における分離機構の解析法、種々のカスケードの設計法ならびに分離プラントのスタートアップと制御方式などの非定常問題の解析法について説明した。

報告書

2分割型拡散筒により構成されるガス拡散プラントの静特性解析

成瀬 雄二; 松田 祐二; 丸山 庸一郎; 苫米地 顕

JAERI-M 6501, 61 Pages, 1976/03

JAERI-M-6501.pdf:1.2MB

ウラン濃縮用ガス拡散プラントにおけるカスケードの所要段数は段分離係数によって決定される。段分離係数を向上させるためには、拡散筒を2つの室に分割することが考えられる。そこで、2分割型拡散筒により構成される2形式のカスケードについて静特性方程式を導出した。次いで分離作業量が5000ton-swu/yrおよび8750ton-swu/yrのプラントに適用し、これらのカスケードと通常のカスケードの静特性(所要段数、循環流量および所要動力)について比較・検討した。

報告書

圧縮機軸封部からのプロセスガスの漏れ出しを考慮した場合のカスケード解析,1; 理想カスケード,準理想カスケード

成瀬 雄二; 松田 祐二; 丸山 庸一郎; 青地 哲男

JAERI-M 6455, 53 Pages, 1976/03

JAERI-M-6455.pdf:1.23MB

ガス拡散法によるウラン濃縮プラントでは、極めて高度の気密性が要求される。しかし、現実のカスケードでは、或る程度の漏洩を壁けることはできない。カスケードからプロセスガスが漏れ出すと製品量は低下する。即ち、所定の流量および濃度の製品を生産するためには、カスケード規模を漏れ出し量に応じて大きくしなければならない。本報では、各段から漏れ出しのある理想カスケードおよび準理想カスケードについて基礎方程式を誘導し、さらに、漏れ出し量、分離係数および製品濃度のカスケード静特性(所要段数、循環流量、廃棄材流量、原料流量)に及ぼす影響を検討した。

報告書

ガス拡散プラントの非定常特性の解析,1; 方形カスケード

成瀬 雄二; 丸山 庸一郎; 青地 哲男; 東 邦夫*; 山崎 博*; 大藤 芳久*

JAERI-M 6272, 58 Pages, 1975/10

JAERI-M-6272.pdf:1.61MB

ガス拡散法によるウラン濃縮プラントは、拡散筒、熱交換器、軸流圧縮機など主要コンポーネントの組合せを1段とし、これを約千段程度カスケードに配列した大規模な多段分離システムである。従って、プラントの設計、建設、運転にあたっては、あらかじめプラントの静特性と動特性を確実に把握し、その最適化をはからなければならない。本報では、構成が単純で取扱いも比較的容易な方形カスケードについて非定常特性を明らかにするために、基礎方程式を誘導し、分離作業量が約8750ton-SWU/yrのプラントを想定して、下記の項目を検討した。(1)運転開始から定常状態に到達するまでの過渡状態の解析(スタートアップの検討)(2)定常状態にあるプラントシステム(カスケード)の1部の除外および挿入に関する解析(カスケードの1部が故障した場合の検討)

報告書

高速炉核計算における2次元拡散計算法の検討

関 泰; 大杉 俊隆; 飯島 進

JAERI-M 5307, 52 Pages, 1973/06

JAERI-M-5307.pdf:1.38MB

高速炉の核計算において主に用いられている階差方程式を解く型の2次元拡散コードの信頼性をいくつかの数値計算例に基づいて評価した。その結果、2次元拡散コードを用いて計算される実効増倍率は中性子束の勾配の大きい領域の空間メッシュ巾の切り方に強く依存することが明らかになった。また2次元拡散計算では実際の高速炉体系を2次元化した体系を用いて計算するために、2次元RZ計算では形状模擬により、また2次元XY計算では軸方向バックリング近似により計算された実効増倍率に誤差が生じる。この2通りの誤差が単純に加算された形で1次元円柱計算に生ずるものと仮定してそれぞれの誤差を求めて、逆に3次元XYZ計算の実効増倍率を推定した。この結果より2次元拡散コードは一般に実効増倍率を体系の2次元化により過大評価することがわかった。

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